ベオビュ 加齢黄斑変性(AMD)

母集団薬物動態/薬力学モデルによるシミュレーション[日本人を含む国際共同第Ⅲ相試験(HAWK:C001試験)及び海外第Ⅲ相試験(HARRIER:C002試験)(外国人データ)]14)
 

14)社内資料:目標適応症に対する有効性(中心窩下脈絡膜新生血管を伴う加齢黄斑変性)[20250007] 承認時評価資料

試験方法

目的

国際共同第Ⅲ相試験(HAWK:C001試験)及び海外第Ⅲ相試験(HARRIER:C002試験)でベオビュ6mgを投与された50歳以上で治療対象眼※1が未治療の活動性脈絡膜新生血管(choroidal neovascularization:CNV)を伴う滲出型加齢黄斑変性患者(既承認の用法:ベオビュ6mgを4週ごとに3回導入投与後、維持投与として疾患活動性に応じて12週ごとまたは8週ごと投与)のデータを用いて、新たな用法(ベオビュ6mgを6週ごとに2回導入投与後、疾患活動性が認められる場合には3回目の導入投与を行い、維持投与として疾患活動性に応じて12週ごとまたは8週ごと投与)の有効性を予測する。
また、新たな用法で投与した際の有効性の反復シミュレーションを実施し、得られた結果をHAWK:C001試験及びHARRIER:C002試験の実測値と比較する。

※1

  • CNV領域が全病変面積の50%を上回る

  • 網膜内滲出液(intraretinal fluid:IRF)または網膜下滲出液(subretinal fluid:SRF)が中心窩に及んでいる

  • 最高矯正視力がETDRS(early treatment diabetic retinopathy study)可読文字数78~23文字

試験対象

ベオビュ6mgを投与された50歳以上で治療対象眼※1が未治療の活動性CNVを伴う滲出型加齢黄斑変性患者

試験デザイン

HAWK:C001試験及びHARRIER:C002試験のデータに基づくシミュレーション

試験方法

評価項目の平均値の推定値及び平均値の標準誤差が安定するまでシミュレーションを繰り返し実施し、ベオビュ6mgを新たな導入期の用法で投与した際の有効性シミュレーション(予測結果)を既承認の導入期の用法で投与した際の有効性データ(臨床試験成績)と比較した。
 

用法

新たな用法:

ベオビュ6mgを導入期として6週ごとに2回(疾患活動性※2ありと判断された場合には、3回)投与した後、維持期として12週ごと(疾患活動性※2ありと判断された場合には、8週ごとに変更可能)に硝子体内投与

既承認の用法:

ベオビュ6mgを導入期として4週ごとに3回投与した後、維持期として12週ごと(疾患活動性※2ありと判断された場合には、8週ごとに変更可能)に硝子体内投与

アフリベルセプト群:

アフリベルセプト2mgを導入期として4週ごとに3回投与した後、維持期として8週ごとに硝子体内投与

※2 疾患活動性の評価基準
疾患活動性の有無は実際の臨床試験(HAWK試験及びHARRIER試験)では網膜疾患に対する専門性を有する医師により判断されたが、シミュレーションではコンピューターアルゴリズムにより自動的に取り扱い、中心サブフィールド厚>340μmまたは12週時(導入期で治療効果が最大となり得る評価時点)からの中心サブフィールド厚の増加>75μmを疾患活動性ありと評価した。

注目する有効性評価項目

  • 最高矯正視力スコア及び中心サブフィールド厚のベースラインからの変化量(48週)
  • 最高矯正視力スコア及び中心サブフィールド厚のベースラインからの平均変化量(36~48週)
  • 12週間隔投与を維持した患者の割合(48週)

解析方法

最高矯正視力スコア及び中心サブフィールド厚のベースラインからの変化量について非線形混合効果PK/PDモデルを基本モデルとした。16週(維持期の投与間隔を決定するための疾患活動性評価を行う最初の来院時点)までのベオビュ6mg群のデータを用いてPK/PDモデルを更新、不均衡を回避するために16週までのアフリベルセプト群のデータをモデルに適合させた。

日本において承認されたベオビュの用法及び用量(抜粋)

〈中心窩下脈絡膜新生血管を伴う加齢黄斑変性〉
ブロルシズマブ(遺伝子組換え)として6mg(0.05mL)を導入期においては4週ごとに1回、連続3回硝子体内投与する。または、6週ごとに1回、連続2回硝子体内投与するが、症状により1回追加投与できる。その後の維持期においては、通常、12週ごとに1回、硝子体内投与する。なお、症状により投与間隔を適宜調節するが、8週以上あけること。

日本において承認されたベオビュの用法及び用量に関連する注意(抜粋)

〈効能共通〉
7.1 臨床試験においては、両眼治療は行われていない。両眼に治療対象となる病変がある場合は、両眼同時治療の有益性と危険性を慎重に評価した上で本剤を投与すること。なお、初回治療における両眼同日投与は避け、片眼での安全性を十分に評価した上で対側眼の治療を行うこと。

〈中心窩下脈絡膜新生血管を伴う加齢黄斑変性〉
7.2 導入期において投与間隔を6週とする場合は、連続2回投与後に疾患活動性を評価し、疾患活動性を示唆する所見が認められた場合は、3回目の投与を考慮すること。また、維持期においては、定期的に疾患活動性を評価し、疾患活動性を示唆する所見が認められた場合は、投与間隔を8週とすること等を考慮すること。[電子添文16.8、17.1.1、17.1.2参照]

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